「月660円なら試せるな」って思い調べていたのに、実は最安プランに郵便転送が含まれないと気づいて決断の手が止まっていませんか。それ、正しい止まり方ですよ。ただ、郵便転送が本当に必要かどうかを一度しっかり確認すれば、ほぼすべてのケースで GMOオフィスサポート のままで進んで問題ないです。
この記事では、転送が要る・要らないの分岐点を整理して、あなたが申込ボタンを押せる状態にすることを目的にしています。
転送なしで困らない用途なら、GMOオフィスサポートの月660円プランで進めて大丈夫です。
郵便転送が必要なら、レゾナンス（月990円〜・転送込み）が現実的な選択肢になります。
「転送が要るかどうか」だけを確認すれば、どちらかに決まります。
申込前に確認するのはこの1点だけ
まず頭の中のいろんな条件は脇において、申込前にまず「郵便転送が必要か」だけを確認します。他の条件は後から調べれば間に合いますよ。
住所の用途が「法人登記・特商法の記載・名刺の住所として掲載するだけ」なら、転送なしで問題ありません。取引先から書面が届く・税務署からの封筒を受け取る・銀行と書面でやりとりするなら、転送ありプランか他社を検討します。
GMOオフィスサポートの拠点は渋谷・新宿・銀座など東京都内が中心です。「都内の住所が欲しい」「東京の住所で法人登記したい」という方はほぼ対応します。地元住所が必要な方には向きません。
GMOオフィスサポートは初期費用0円。他の主要サービスは5,500円前後かかります。副業開始直後・法人化直前でキャッシュを温存したいなら、この差は結構大きいですよ。
GMOオフィスサポート、正直な評価
月660円で何ができるか
最安プランでできることをはっきり書きます。
正直、初期費用0円という安心感はかなり大きいです。「まず始めて、用途が変わったら乗り換えればいい」という発想でも、コスト面では合理的な選択になりますね。
ここで止まる人が多いポイント
ここで止まる人が多いのは「転送なしで本当に大丈夫か」という点が多いですね。しかし、上で確認した通り、住所の使い方が「掲載するだけ」であれば660円プランで十分機能しますよ。
あなたはどちら？転送「なし」か「あり」か
条件をはっきり分けます。
| あなたの用途 | 推奨サービス | 月額の目安 | 初期費用 |
|---|---|---|---|
| 住所の掲載だけ（法人登記・名刺・特商法記載） | GMOオフィスサポート | 660円〜 | 0円 |
| 郵便転送が必要（銀行・税務署との書面やりとり） | レゾナンス | 990円〜（転送込み） | 5,500円 |
GMOオフィスサポートを選ぶ条件に当てはまるなら、申し込みを迷い続ける必要はないと思います。
もしレゾナンスが気になる方は、GMOオフィスサポートとの詳細比較をまとめた記事もあります。
申込前の疑問に答える
申し込むなら、この流れで
GMOオフィスサポートのプランを確認して申し込む場合の手順です。慣れていれば10〜15分で完了します。
最安660円プランの内容と、転送付き上位プランの月額を比較します。自分の用途に転送が要らないか、ここで最終確認します。
運転免許証やマイナンバーカードなど本人確認書類が必要です。スマホで撮影してアップロードする形式が一般的です。法人登記目的の場合は登記前でも申し込みは可能です。
審査完了後、住所が発行されます。法人登記・名刺・特商法表記にすぐ使えます。初期費用は0円なので、クレジットカードで月額分だけ決済して完了です。
転送不要・初期費用を抑えたい方への答えは変わりません。GMOオフィスサポートで進んでいい、というのが結論ですね。
郵便転送が必要な方は、レゾナンスの月990円プランを確認してみてください。
解約手順はこちらのガイドも参考にどうぞ。
この記事の情報は2026年7月時点のものです。料金・プラン内容は変更される場合があります。申込前に必ず公式サイトでご確認ください。
